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リフォームはいくらかかる?費用の内訳や相場を紹介

リフォームを検討するとき、一番気になるのはやはり費用面です。しかし、リフォームは日常的におこなうものではないため、相場を知る機会はあまりありません。リフォーム会社で見積もりを出してもらったら思ったより高かったり、その金額が妥当なのか分からず不安に思ったりすることもあるでしょう。

そのため、実際に見積もりを取る前に、おおよその見当はつけておきたいと考える人は多いのではないでしょうか。

本記事ではリフォームでかかる費用の内訳や、リフォームする場所の費用の目安を詳しく解説していきます。依頼するリフォーム会社の規模によるメリットや、リフォームする前に覚えておきたい注意点もお伝えしています。
理想のリフォームへの第一歩として、まずは費用についての不安を解消しましょう。

リフォーム費用の内訳

リフォーム費用は、リフォームの規模によって変わります。例えば便器の交換のような小規模のリフォームでは工事にかかる費用だけで済む場合もあるでしょう。しかし、フルリフォームや間取りを大きく変更する大規模なリフォームの場合、リフォーム工事以外にかかる費用が思いのほか多くかかるケースもあります。

このような間接的にかかる費用も把握しておけば余裕を持って予算編成ができるため、思ったより費用がかかってしまったという事態を避けられます。

ここでは、リフォーム工事に直接的にかかる費用と間接的にかかる費用をそれぞれ具体的に見ていきましょう。

工事でかかる費用

リフォーム工事は「材料費」「人件費」「諸経費」で構成されています。

材料費は、トイレやキッチン、壁材、床材などリフォームする箇所に使用する設備や建材にかかる費用のことです。選ぶ設備や建材のグレードによってリフォーム費用も大きく変わります。

人件費は工事を担当する職人さんへ支払う費用です。リフォームの規模や職人の持つ資格や技術によっても異なります。

諸経費は保険や事務所で使用する事務用品など、現場を管理するためにかかる費用をまとめたものです。諸経費の目安は工事費用の10%~15%と言われていますが、会社の規模が大きければ、かかる諸経費も多くなる傾向があります。

工事以外にかかる費用

リフォーム工事に間接的にかかる費用もあります。実際にリフォームする箇所の材料費や工賃だけでなく、工事の規模によっては以下のような費用も掛かるため、多めに予算を取っておくと安心です。

設計費 フルリフォームや間取りを変更する大規模なリフォームでは必要になることがある
荷物置場・仮住まい 大規模なリフォームの場合、荷物を預けたり、住む部屋を借りたりする費用
運送料・引っ越し費用 荷物の運送費や仮住まいへの引っ越し費用
駐車場代 職人さんの車を停めるスペースを確保するための費用。自宅に停められれば必要なし
建築確認申請手数料 リフォーム内容によっては申請の必要あり
印紙税 契約書に貼る収入印紙代
工事前のあいさつ回りの粗品代 工事中のトラブルを防ぐため

リフォーム費用相場

リフォームの費用は、リフォームする場所や依頼するリフォーム会社によって大きく異なります。しかし、材料や設備の費用の相場から、おおよその費用を把握することは可能です。

リフォームする部分ごとにかかる費用の相場を見ていきましょう。

水回りのリフォーム

水回りは、キッチン・トイレ・風呂・洗面の4つです。

トイレリフォームの相場は20~50万円と言われています。トイレ本体と床材や壁紙のリフォームのみであれば20万円ほど予算があれば足りるでしょう。しかし、和式から洋式に変えたり面積を広くしたりといった解体をともなうリフォームでは、50万以上かかることもあるようです。

キッチンのリフォームは50~150万円が目安となります。リフォームする内容によって費用は大きく異なりますが、キッチン本体の交換や給排水に関わるリフォームの場合は100万円以上となることがほとんどです。

風呂のリフォームもキッチン同様、リフォーム内容で大きく費用が変わるため、50~150万円となっています。ユニットバスからユニットバスへの交換の相場は40~75万円ほどですが、バランス釜のような古いタイプの風呂からのリフォームとなると解体費用もかかるため75万円以上と高額になるケースが多いようです。

洗面台のリフォームの相場は20~50万円です。シンプルな洗面台と壁紙や床材の交換であれば20万円以内でのリフォームも可能です。しかし、収納の追加やハイグレードな洗面台を選択した場合は20~50万円ほどの費用がかかります。

関連記事:水回りのリフォームの費用相場は?検討するタイミングとともに解説

内装のリフォーム

内装のリフォームは、リビング・ダイニング・洋室・和室・階段・玄関などの装飾に関するリフォームです。内装のリフォームは例えばリビングの場合、壁紙の張替えや床材の変更のみの場合もあれば、キッチンやダイニングとの間仕切りをなくすような間取りの変更リフォーム規模はさまざまです。そのため、かかる費用も内容によって大きく異なります。

・壁や天井の壁紙の張替え・・・8,000円/㎡~1,500円 /㎡
・床材の変更・・・2~6万円/1畳
・間取りの変更・・・100~300万円
・階段の手すりやすべり止め・・・10万円前後
・玄関の間口を広げる・収納を作る・・・30~50万

このように、壁や天井の壁紙や床材の変更は、平米あたりでの算出となるケースが多いです。
間取りの変更や和室から洋室への変更のような大掛かりなリフォームは少なくとも100万円の予算が必要となるでしょう。

外装のリフォーム

外装のリフォームは、外壁・屋根・外構・駐車場といった、家の外観部分のリフォームになります。

外装リフォームで多いのは、外壁や屋根の塗料の塗りなおしです。費用の目安は50~100万円となります。外壁の面積や素材に合った塗料を選ぶ必要があるため、安さだけで選ぶのはおすすめできません。

屋根の葺き替えは、使用する屋根材によっても異なります。また、もともとの屋根を撤去したり下地を張り替えたりすることもあるため、費用は100~150万円が目安となるでしょう。

外構リフォームは、門扉やフェンス、アプローチなどの部分的な修繕であれば10万程度でできます。しかし、ウッドデッキを作ったり庭を駐車場に変えたり、雰囲気をガラッと変える大規模なリフォームの場合は50~100万円ほど準備しておきましょう。

リフォームを検討する時期

住んでいる地域の特性や家の構造にもよりますが、住宅はおよそ5~10年の節目でリフォームのタイミングがおとずれます。どのくらいの年数でどんなリフォームが必要になるのか見ていきましょう。

<5~10年>

壁紙のつなぎ目がはっきり見えたり、フローリングのへこみや軋みが気になったりする時期です。このようなちょっとした汚れや破損が目立ってきたら、リフォームを検討する時期です。防蟻処理薬剤の効果も5年~10年といわれているため、木造住宅の場合はこの時期を目安にやり直しをおすすめします。

<10~15年>

使用頻度が高い水回りの劣化が気になりはじめます。便器のパッキンの劣化で水漏れしていたり、屋根や外壁、雨どいにちょっとしたひび割れが見られたりしたら早めに交換や修繕をしておきましょう。

<15~20年>

外壁などの大規模なリフォームが必要になる時期です。壁や屋根の塗膜が浮いて剥がれると外壁材が露出するため、劣化が大幅に進みます。壁を触って白い粉が付くチョーキング現象が見られるようになったら、塗料を塗りなおすサインです。また、給排水管などの見えない部分の劣化が進む時期でもあります。赤っぽい水が出てきたり、排水がうまくいかなくなったりする場合は、配管のリフォームもおこないましょう。

<20~30年>

住宅の耐用年数は30年前後、住宅を支える基礎も30年~60年と言われています。とくに鉄筋は錆びてしまうとコンクリートの強度も落ちてしまいます。また、子どもが独立するなど家族構成も変わる時期です。そのため、間取りなど大規模なリフォームをするのに最適な時期と言えるでしょう。

住宅は、とくに不具合がなくても5年~10年スパンでメンテナンスをおこない、経年劣化をその都度修繕しましょう。まだ大丈夫だからと軽微な故障や劣化を放置しておくと、修繕が難しくなり交換や大規模なリフォームが必要になるため、結果的に費用がかさんでしまいます。
劣化の兆候を見つけた時点で修繕をおこなうと家の劣化を遅らせられるうえ、費用も最低限で済みます。
そのためには、家を建ててからどのくらいの年数で、どんなリフォームが必要になるのかしっかり把握しておくことが大事です。

リフォーム業者の種類

リフォーム業者は会社の規模によって大きく3つのタイプに分けられます。

・地域密着型の工務店
・地特定の地域で展開する中堅リフォーム会社
・地全国展開している大手リフォーム会社

それぞれ特徴やメリットをくわしく解説していきます。

地元工務店

地元の工務店とはごく小規模で経営するリフォームや新築住宅の建設なども請け負う会社です。地域密着型なので、地元の人からの信頼が厚く、距離も近いのが特徴です。実際にリフォームを依頼した人が地域に住んでいるため、生の口コミが聞けるのも地元工務店の特徴と言えるでしょう。

工務店にリフォームを依頼する一番のメリットは、費用の安さです。というのも、工務店では相談から施工まですべて自社で完結させられるため中間手数料がかかりません。また、大々的な宣伝もおこなわないため大手に比べて経費を抑えています。

仕入れでも大手のように材料を大量に仕入れするシステムはないため、規格外の細かいニーズにも応えてくれる可能性が高いです。しかし、工務店はリフォーム専門会社というわけではありません。それ故に得意な分野が限定されることもあり、リフォーム箇所によっては技術にばらつきが生じる可能性があります。

中堅のリフォーム会社

地域密着型の工務店と大手リフォーム会社のいいとこどりなのが中堅のリフォーム会社です。

工務店よりも経営規模が大きく施工エリアも広いですが、全国に展開しているわけではないため大手ほど広告にお金がかかりません。そのため、大手よりもデザイン性に優れた商品を低価格で提供できるというメリットがあります。
専任のプランナーやコンシェルジュが常駐している業者もあり、細やかな提案をしてくれることから、デザインにこだわりがある人は中堅のリフォーム会社を選ぶとよいでしょう。

ただし、中堅リフォーム会社では地域の工務店のように、職人が相談から完成まで一貫して作業をおこなうことは少なく、下請けが工事を担当していることもあります。現場への情報がうまく伝わらず、工期が延びてしまうなどのリスクも考えられます。

大手のリフォーム会社

大手リフォーム会社とは、全国展開している大手のハウスメーカーやゼネコン、家電量販店などが経営する全国規模のリフォーム会社です。

大手リフォーム会社に依頼する最大のメリットは、何といってもそのブランド力です。誰もが知っている会社であれば信頼性が高いうえ、ブランドとしての統一感もあるでしょう。リフォーム会社選びで失敗したくないという人にはおすすめです。

また、ホームページなどに掲載されている事例も豊富で、完成のイメージがしやすいといったメリットもあります。リフォーム内容もある程度パッケージ化されているため、地域の工務店と比べるとリフォームにかかる費用がわかりやすくなっています。

しかし、地域密着型の工務店や中堅リフォーム会社と比べると、広告費や人件費にお金をかけているため、その分リフォーム費用は高くなります。

リフォーム費用を安くする方法

リフォーム費用の中で大きな割合を占めるのは材料費です。したがって、とくにこだわりがなくリフォーム費用をできるだけ安くしたいのであれば、グレードの低い材料や設備を選ぶのが一番の方法となります。

また、リフォームは何カ所かまとめてお願いすると費用をおさえられることがあります。例えば屋根のリフォームと一緒に外壁の塗装をすれば足場を組む費用は1回で済むため、その分費用をおさえられるでしょう。

リフォームの内容や条件によっては、所得税と固定資産税、贈与税が非課税になる制度が設けられています。住宅のリフォームを支援する事業もあるので活用するとよいでしょう。

以下に国から受けられる代表的な助成金をまとめました。

事業名 助成金額
長期優良住宅化リフォーム推進事業 上限80万円~210万円(施工費用の3分の1程度)
既存住宅における断熱リフォーム支援事業 上限15万円~120万円(改修費用の3分の1)
子育てエコホーム支援事業 最大30万円~60万円(長期優良住宅の認定なしの場合20万円~60万円)
先進的窓リノベ2024事業 最大で200万円
給湯省エネ2024事業 ・エネファーム:1台18万円~20万円
・ハイブリッド給湯器:1台10万円~15万円
・エコキュート:1台8万円~13万円
次世代省エネ建材支援事業 上限125万円~400万円(リフォーム費用の2分の1)

(参照:国土交通省 住宅リフォームの支援制度)

他にも市町村単位で増改築やバリアフリー化、移住によるリフォームで受けられる補助金もあります。予算の上限に達した時点で受付が終了するため、自治体のホームページで確認しておきましょう。

リフォームする際の注意点

たとえ小規模なリフォームであっても、自分が毎日使う場所なので気持ちよく過ごせるようにしたいものです。そのためには、トラブルなく工事を終わらせることが大切です。
ここからはリフォームを検討する際に覚えておきたい注意点を3つお伝えしていきます。
思っていたリフォームとは違ったということがないように、検討段階から積極的に行動しましょう。

慎重にリフォーム業者を選ぶ

リフォーム会社を選ぶ際、1社の見積もりだけで決めてはいけません。希望している以外の工事を提案されていたり、相場よりも高い費用で見積もられたりして来ても気づかない可能性があるからです。予算を伝えてリフォーム業者に提案してもらうのもいいですが、必ずしもそれが最善のプランとは限りません。

リフォームを検討する際は、複数のリフォーム会社で相見積もりを取るようにしましょう。

見積書の内容が自分の希望しているリフォームと一致するのか、提示されている見積額が適正なのかがわかります。また、相見積もりを取る中で、より自分と相性が良い会社に出会える可能性もあります。
リフォームには相場というものはありますが、明確な金額は決まっていません。そのため、自分が納得したうえで、リフォームを任せられる業者を慎重に選ぶようにしましょう。

関連記事:リフォーム会社を選ぶときの9つのポイントを解説

近隣住民に迷惑がかからないように配慮する

いざ、リフォームが始まると近隣住民と思わぬトラブルを招いてしまうことがあります。リフォームの日程が決まったら近隣住人に、騒音や匂いなど、ご迷惑をおかけすることを伝えておきましょう。

その際、粗品を一緒に渡すと誠意が伝わり、一層トラブルを避けられます。
また、工事が終わったあとにも、協力をしていただいたお礼を伝えましょう。

リフォーム業者の方で近隣住民にあいさつ回りをしてくれるサービスもありますが、自分であいさつをおこなう方がよい印象を与えられます。今後のご近所づきあいにも影響する可能性があるので当事者である自分が直接あいさつにうかがいましょう。

ほかにも、工事車両の路上駐車や組んだ足場が隣の家にはみ出してしまうといったことがトラブルの原因となってしまいます。
工事車両が近隣の人の通行の邪魔になりそうであれば事前に近くの駐車場を借りたり、事前に足場を組む許可をもらったり、不要なトラブルを避けられるよう、準備をしておきましょう。

工事の細部までリフォーム業者と話し合う

壁材や間取り変更のリフォームで見落としがちなのがコンセントや電気のスイッチ類の確認です。
壁材を変更したのにコンセントは古いままだったり、電気のスイッチが前の場所のままだったり、リフォームしたのに逆に不便になってしまうケースが多くみられます。

内装リフォームで、スイッチやコンセントも使い勝手の良い場所に移動させたいときは、一緒にリフォーム可能かどうか聞いておきましょう。
工事終了後に再度依頼すると追加費用がかかるうえ、再度予定を調整しなければなりません。

契約の際にリフォーム業者任せにせず、図面や見積書を確認して細かい部分まで内容を確認しておきましょう。

リフォームの予算は相場を確認してから決めるのが鉄則!

リフォームにかかる費用の内訳や業者選びついて詳しく解説してきました。
リフォームの費用は、依頼するリフォーム会社によって変わります。だからこそ相場を把握して、自分の希望や理想に合うのか見極めることが大事です。
費用に対して不満を抱えたままリフォーム工事を進めてしまうと、完成後も本当にこれでよかったのかと後悔してしまいます。相見積もりなどを活用し費用や付随する工事が適正であるか確認すると、リフォーム費用に対する不安を解消しましょう。

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